2020.06.13 2026.05.12

投資信託とは？初心者がFIREを目指すための完全入門ガイド

ネス

「投資を始めたいけど、何を買えばいいか分からない」

そう思って、何ヶ月も踏み出せずにいる方は多いのではないでしょうか。

私も最初はそうでした。株式、債券、不動産、FX……投資商品は山ほどあって、どれが自分に合っているのかさっぱり分からない。

調べれば調べるほど複雑になっていく感覚。

でも10年以上投資を続けてきた今、思うことがあります。

「最初の一歩は、投資信託で十分だった」——これが正直な実感です。

難しい銘柄分析も、毎日の株価チェックも不要。

それでも着実に資産を増やせる仕組みが、投資信託にはあります。

この記事では、投資信託の基本から選び方・始め方まで、初心者の方がつまずかないよう丁寧に解説します。

Contents

銀行預金だけでは資産は増えない時代
投資信託とは
投資信託のメリット
投資先の種類と選び方
投資信託のリスクを正しく理解する
投資信託にかかる3つのコスト
銘柄選定のポイント
運用資金の目的を整理しよう
今日からできる！投資信託を始める4ステップ
まとめ

銀行預金だけでは資産は増えない時代

日本の銀行普通預金の金利は、徐々に上昇しているものの長らく0.001〜0.02%前後という水準が続いてきました。

100万円預けても、1年後に増えるのはたったの10〜200円程度です。

一方で物価は少しずつ上昇しています。

つまり、何もしないことが実質的なリスクになっているのが今の時代です。

お金に働いてもらう仕組みを作らない限り、FIREはおろか、老後の安心すら危うくなりかねません。

だからこそ投資が必要です。

でも個別株投資は時間も知識も必要で、サラリーマンが片手間にできるものではありません。

そこで「投資のプロに任せながら、分散投資でリスクを抑えられる」投資信託が、働く30代にとって最も現実的な選択肢になるのです。

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投資信託とは

「投資信託」とは投資家から集めてたお金をまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資運用します。

具体的には以下の図解の内容となります。

投資家は販売会社から投資信託を購入します。資金はファンドマネージャーに流れ受託会社を通じて市場に資金が流れます。

商品の販売、運用、資産の管理それぞれ異なる機関が受け持っています。

販売　　⇒　販売会社（銀行、証券会社、郵便局、保険会社）
運用　　⇒　投資信託会社（ファンドマネージャー）
管理　　⇒　信託銀行

「集めた資金をどのような対象に投資するか」は、投資信託ごとの運用方針に基づき専門家が行います。

投資信託は元本が保証されている金融商品ではありません。
この点は銀行の預金などとは違うところですので注意が必要です。

投資信託のメリット

ここでは、投資信託のメリットについてご紹介します。

投資信託には以下のようなメリットがあります。

投資信託のメリット

少額から投資できる
色々な資産へ分散投資できる
投資のプロにより運用される

一つずつ説明していきます。

少額で購入できる

通常、株式投資には、ある程度まとまった資金が必要です。

しかし投資信託であれば、１万円未満の金額からでも手軽に始めること

ができます。最近では積み立てNISAもオススメです。

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分散投資ができる

投資の基本は、資産をいくつかの商品に分けてリスクを分散させる

「分散投資」になります。

投資の本には常々分散投資の重要性が書かれています。

投資の大原則[第2版] 人生を豊かにするためのヒント[ バートン・マルキール ]

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投資の大原則を要約｜誰でも再現できる長期投資5つの法則【書評】

個人の投資家が、自分だけで分散投資しようとすると、多くの資金が

必要となります。

日本の個別株では１単元3～100万円の範囲で投資資金が必要です。

投資信託は小口のお金を集めてひとつの大きな資金として運用するので

さまざまな資産に分散投資してリスクを軽減することが可能になります。

投資信託は、このような分散投資の考え方から生まれた金融商品です。

投資のプロに運用される

株式や債券などの投資に必要な知識や手法を、個人で身につけるのは

時間の制約もあり、なかなか難しいと思います。

投資信託は、経済・金融などに関する知識を身につけた専門家が、投資家に代わって運用してくれます。

また、個人では買えない・買いにくい海外の株式や債券、特殊な金融商品へ

の投資も可能です。投資のプロが色々な商品で運用してくれる

投資先の種類と選び方

投資先は国内、海外の債券など複数あります。

大まかな種類を表にしました。

	投資先	平均リターン
株式	国内外の株式に分散投資	3～５％程度
不動産	複数の不動産投資信託（REIT）へ分散投資	4％程度
バランス	国内外の株式や債券など複数の資産へ投資	4％程度
債券	国や企業などが発行する債券を投資対象	2％程度