教育資金いくらかかるの?
子どもを育てるには大きくわけると
- 食事や衣服などの養育費
- 学校の授業などの教育費
がかかります。
1人につき何千万のかかると不安に感じますよね。
また子供に苦労されたくないと考えるのが親心ではないでしょうか。
楽しく充実した生活を送るためにはどのくらい費用がかかるのかを知り備えておくことが必要になります。
今回は子供を育てるために実際にどのくらいかかるのか?について順を追って説明していきます。
教育資金いくらかかる?
教育資金は平均で1人あたり1,000~2,000万円程かかります。
オール公立の場合は約1000万円、オール私立の場合は約2500万円の金額がかかります。
かなり高額ですよね?
内訳を分かっていれば準備することもできます。
まずは内訳を知っておくことが必要です。
教育資金の内訳は?
具体的に必要金額の内訳をみていきましょう。
公立か私立か?皆さんの状況や地域によって教育資金もかなり変わってきます。
小学校入学まで
公立 | 私立 | |
幼稚園 | 63万円 | 149万円 |
幼稚園は私立が中心です。家計への負担がはじまります。
小学校からは塾に通い始める子が多いです。
中学受験をする場合には100万円程度塾代にかかる場合もあります。
中高校
公立 | 私立 | |
3年間 | 145万円 | 402万円 |
児童手当 | 36万円 | 36万円 |
ひと月あたり 公立・・・約4万円
私立・・・約11万円
中学校でも小学校と同様に別途塾代が発生します。
高校受験を控えている中学のほうが塾の利用率も高く費用がかさんできます。
高等学校
公立 | 私立 | |
3年間 | 123万円 | 299万円 |
ひと月あたり 公立・・・3万4000円
私立・・・8万3000円
高等学校では児童手当が終了となります。その他大学受験に向けての費用が発生します。
毎月の費用はあまり変わりません。
また高校無償化により所得制限はありますが授業料免除の制度があります。
大学の進学費用
ひと月あたり 国立・・・7万8000円
私立文系・・11万9000円
最も重要なのは大学の進学費用です。
大学は学校納付金の平均でいうと、国公立なら年間60万円弱
4年総額で450万~600万円程とかなり高額になります!
ということで大学入学までに教育資金のいかに準備するかということが必要になるわけです。
私立大学の医歯薬学部では国立大学の3~9倍くらいの学費が必要になるよ
教育資金を準備するためには
教育資金を準備するためには以下の方法が一般的ではないでしょうか。
- 定期預金
- 学資保険
- 投資信託
教育資金は必要時期が決まっているお金になります。
安全資産での運用をおすすめします!
それぞれにメリットデメリットをまとめました。
定期預金
メリット
安全に運用できる。元本保証
流動性が高い
デメリット
利率が低く、インフレに弱い
学資保険
学資保険とは
学資保険は貯蓄と保証を兼ねたものになります。
毎月保険料を支払い、進学時や満期時に学資祝い金を受け取ったりできます。
契約者に万が一のことがあったときは保険料の支払いを免除され予定通り受け取れるタイプがあります。
生命保険のプロであるファイナンシャルプランナーへ無料相談!メリット
月々の支払いで貯めれれる
預金より利率が高い
デメリット
途中解約で元本割れの可能性がある
返礼率が低い
保険会社が倒産時に全額保護されない
積み立て投資
ジュニアNISA廃止により払い戻し制限がなくなりました。
ジュニアNISAを活用して投資する方法もあります。
ジュニアNISAのポイント
- 非課税枠は年80万円まで
- 日本に住む0~19才の名義で口座開設
- 親権者等が代理運用する
- 金融機関の変更はできない
- ×18才まで非課税で払いだせない⇒●今後は非課税で払い出し可能になります。
メリット
学資保険・預金より利率が高い
インフレに強い
デメリット
元本割れのリスクがある。
教育資金はインフレしやすいといった特徴があります。
預金だけだとインフレに負けて資金が目減りする可能性があります。
投資を組み入れながら準備しておくと安心です。
全額投資で運用も元本割れのリスクがありますので危険です。
必ず分散して資金を入れるよう注意して下さい。
まとめ
0歳から中学卒業までもらえる児童手当を全部貯めると約200万円になります。
子どもの存在はかけがえのないものだと思います。
思うようにさせてあげたいというのが親心でなないでしょうか。
なるべく子どもが小さいときに始めるのがベストです。
子どもが生まれた時点からコツコツと準備をしましょう。なかなか貯めれない方は家計を一度見直ししてみて下さい。