iDeCoで節税しながらFIREを目指す方法
ネス
30代妻子持ちサラリーマン
インフレがFIREに与える影響とは？知っておきたいリスクと対策
ネス
「老後2,000万円問題」が話題になってから、自分でお金を作ることへの関心が一気に高まりました。
そしてFIREという考え方を知り、「会社に縛られない生き方」を目指している人も増えています。
FIREとは「Financial Independence, Retire Early」の略。
年間生活費の25倍の資産を作り、毎年4%ずつ取り崩して生活するという考え方です（4%ルール）。
たとえば年間300万円で生活するなら、7,500万円が目標です。
でも最近、この計算に大きな「見落とし」があることが注目され始めています。
それがインフレです。
2022年以降、日本でも物価の上昇が続いています。
食料品、光熱費、日用品——気づいたら「なんか最近、同じ生活をしているのに出費が増えてる」と感じている人も多いんじゃないでしょうか。
「想定より物価が上がったら、FIREのために積み上げたお金は本当に足りるの？」
この記事では、その疑問について考えてみます。
インフレがFIREに与える影響、具体的なリスク、そして今日からできる対策まで、順番に説明していきますので最後まで読んでみて下さい。
Contents
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そもそもインフレって何？
インフレとは、モノやサービスの価格が継続的に上がることです。
100円で買えたものが、来年は103円になる。それがインフレです。
1回だけなら大したことないように見えますが、これが毎年続くとどうなるか——ここが重要です。
手元に1,000万円あっても、インフレが続けばその1,000万円で買えるものは年々減っていきます。
数字は変わらないのに、実際の価値は下がっていく。これはお金の実質価値が下がっていることになります。
具体的なシミュレーション
年3%のインフレが続いた場合、今の生活費25万円は将来どうなるでしょうか。
今は25万円で生活できていても、30年後には同じ生活をするために約61万円が必要になります。
これ、かなり衝撃的じゃないですか？
インフレは複利が逆に働くので資産がみるみる減っていきます。
FIREを目指す場合「今の生活費 × 25倍」で計算したとき、この物価上昇を織り込んでいないと、資金が早々に底をつく可能性があります。
インフレがFIRE計画に与える3つの影響
必要な資産額が想定より増える
4%ルールは「今の生活費」を前提にした計算です。
でもインフレで生活費が上がれば、必要な資産額もそれに比例して増えます。
たとえば今の生活費が月25万円（年300万円）なら、4%ルールで必要な資産は7,500万円。
でも20年後に生活費が月45万円になっていたら、必要な資産は1億1,250万円以上に跳ね上がります。
「7,500万円貯めたからFIRE！」と思っていたのに、気づいたら資金が足りない——こういう事態が起こりうるんです。
資産の取り崩しスピードが加速する
またリタイア後は資産を取り崩しながら生活します。
でもインフレで生活費が増えると、毎年の取り崩し額も増えていきます。
さらにはリタイア直後に市場が暴落するリスクもあります。
資産が減っているタイミングでインフレで支出も増えると、ダブルパンチで資産寿命が一気に縮まります。
これが一番怖いですよね。。。
現金で持っていると資産が実質的に目減りする
最後は現金の価値は年々減っていくということです。
「リスクが怖いから、現金で置いておこう」という考え方、気持ちはわかりますが要注意です。
年3%のインフレが続くと、銀行に眠らせている1,000万円の実質価値は10年で約744万円相当になります。
数字は変わっていないのに、買えるものが減っている状態です。
現金を持っているだけで、常にインフレさらされ続けるということを知っておいてください。
資産が増えれば増えるほどインフレ対策が必要となります。
今日から使える4つのインフレ対策
インフレは怖いですが、正しく対策すれば十分に備えられます。
投資の軸は株式インデックスにする
歴史的に見ると、株式はインフレに強い資産クラスです。
企業は物価が上がれば商品の価格を上げられるため、収益がインフレに連動しやすい。
おすすめは全世界株式や米国株のインデックスファンドへの長期・積立・分散投資です。短期の値動きに一喜一憂せず、時間を味方につけることが重要です。
投資するべきなのは
- 全世界株式へ連動するインデックスファンド
- S&P500などの全米株式へ連動するインデックスファンド
になります。
つみたてNISAやiDeCoを活用して、毎月コツコツ積み立てていくのが現実的で続けやすい方法です。
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生活費を「固定」しすぎない設計にする
FIREの計算をするとき、生活費を固定して考えがちです。でも実際の生活費はインフレで変動します。
そこで重要なのが、支出の中に「削れる余地」を持たせておくこと。
外食費、娯楽費、旅行費など、状況に応じて調整できる変動費を意識的に設けておくと、インフレで支出が増えたときに柔軟に対応できます。
また、完全リタイアではなく少し働く「サイドFIRE（セミリタイア）」という選択肢も有効です。
週に数日、好きな仕事を少しするだけで、取り崩し額を大幅に減らせます。
退職後も自分の仕事をしながら過ごすのも理想的ですよね。
取り崩し率を保守的に設定する
「4%ルールを鵜呑みにしない」というのは、FIRE研究者の間でも最近よく言われています。
日本はアメリカに比べて市場の成長が緩やかで、インフレの影響も考慮すると、3〜3.5%ルールで設計するのがより安全という考え方があります。
つまり実際に取り崩しをする額を少し減らすということです。
| 取り崩し率 | 年間生活費300万円の場合、必要な資産額 |
|---|---|
| 4%ルール | 7,500万円 |
| 3.5%ルール | 約8,570万円 |
| 3%ルール | 1億円 |
目標額が増えると聞くと大変に感じますが、老後に「お金が足りない」という状況になるよりずっといいです。
対策④ インフレに強い資産を一部組み込む
株式だけでなく、インフレ耐性のある資産を組み合わせることも有効です。
不動産はインフレ局面で資産価値や家賃が上昇しやすい傾向があります。
REITを活用すれば、少額から不動産投資に参加できます。
高配当株は、配当収入がインフレ分の生活費増加をカバーしてくれる可能性があります。
物価連動債は、インフレ率に連動して元本や利子が増える国債です。日本でも個人向け国債の変動10年型はある程度インフレに対応しています。
株式と現金の比率を調整することで充分にインフレ対策にはなるかと思いますがこれらをポートフォリオの一部に組み込むことで、インフレへの耐性が高まります。
若いうちに始めるほど有利な理由
インフレは時間が経てば経つほど影響が大きくなります。でも裏を返せば、早く対策を始めた人ほど時間を味方につけられます。
複利の力は有名ですが、これはインフレ対策にも当てはまります。
20代・30代から株式投資を始めた人は、インフレに侵食される前に資産を大きく育てる時間があります。
「まだ若いから後でいいか」ではなく、「若いからこそ今すぐ始める」というこの発想の転換が、将来のFIRE計画の安定性を大きく変えます。
まだ投資を始めていない方は楽天証券かSBI証券で証券口座を解説し投資を始めましょう。
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まとめ
インフレはFIREの「見えない敵」です。気づかないうちに計画の前提を崩していきます。
でも、ちゃんと理解して対策すれば怖くありません。
7,500万円を貯めても、現金で置いておくだけでは不十分。インフレに強い資産で運用し続け、柔軟に支出を調整できる設計にしておくことが本質です。
資産の中に「インフレに強い資産（株式など）」がどれくらい含まれているか確認してみてください。現金比率が高すぎるなら、少しずつ見直すタイミングです。
FIREは「お金を貯めるゴール」ではなく、「お金に働いてもらいながら生きていく設計」です。
インフレという現実を直視した上で、自分だけの強いFIRE計画を作っていきましょう。
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ABOUT ME
30代既婚 子供男の子2人
高配当系の投資とインデックス投資を組み合わせて運用中
なんとなく社畜生活をしていたが結婚を機に時間の重要性に気付く
今の生活を変えたいと日々行動する
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