車2台の維持費は年間いくら?普通車+軽で約70万円|4人家族の内訳
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車を2台持っていると、毎月のガソリン代や駐車場代に加えて、税金や車検、タイヤ交換などの出費があります。
「結局、年間でいくらかかっているのか」が見えにくくなりがちです。
地方で暮らすわが家は、40代の会社員の私と妻、子ども2人の4人家族です。
普通車(1,300cc)と軽自動車を1台ずつ持っています。
車検代を年換算して合計すると、2台の維持費は年間約70万円、月あたりでは約5.9万円です。
車の購入費やローンの返済は含んでいません。
この記事では、わが家の費用の内訳と、2027年2月に2台の車検が重なることへの備え方を紹介します。
わが家の車2台の使い方

普通車は私の通勤に、軽自動車は主に子どもの送迎に使っています。
| 項目 | 1台目 | 2台目 |
|---|---|---|
| 車の種類 | 普通車(1,300cc) | 軽自動車 |
| 主な用途 | 私の通勤 | 子どもの送迎 |
| 年間走行距離 | 約1万km | 約3,000km |
| 現在の総走行距離 | 約6万km | 約3万km |
私が車で出勤しているあいだも、子どもの送迎には車が必要です。
そのため、現在は2台を使い分けています。
車2台の維持費は、年換算で約70万円

わが家の維持費を、1年あたりの金額に整理しました。
| 費用 | 年間の概算額 | 計算方法・補足 |
|---|---|---|
| 自動車税・軽自動車税 | 45,300円 | 普通車34,500円+軽自動車10,800円 |
| 自動車保険 | 約70,000円 | 2台分の合計 |
| 車検 | 約150,000円 | 1台約15万円×2台÷2年 |
| ガソリン代 | 約120,000円 | 2台合計で月約1万円 |
| 消耗品・整備 | 約200,000円 | タイヤ・オイルなど。車検代とは別に計上 |
| 駐車場代 | 約120,000円 | マンションと近隣駐車場の合計で月約1万円 |
| 合計 | 約705,300円 | 月あたり約58,800円 |
※金額は概算です。
車の購入費・ローン返済は含みません。
整備の内容などによって、実際の支出は変わります。
この約70万円は、特定の1年間に支払った総額ではありません。
2年ごとの車検代も含めて年換算した目安です。
車検がある年とない年では、実際に出ていくお金が異なります。
金額が大きいのは、消耗品・整備の約20万円と、年換算した車検代の約15万円です。
この2項目で、年間維持費のおよそ半分を占めます。
ガソリン代や駐車場代だけを見ると月約2万円ですが、税金・保険・整備まで含めると、家計の負担は月約5.9万円になります。
税金は、排気量だけでなく初度登録の時期でも変わる
わが家の計算では、普通車の自動車税を年34,500円、軽自動車税を年10,800円として、2台で45,300円を計上しています。
1,300ccの自家用乗用車は、標準の税額では、初度登録が2019年9月30日以前なら年34,500円、2019年10月1日以降なら年30,500円です。
ただし、車齢による重課や環境性能による軽減があるため、「2019年9月以前の登録なら必ず34,500円」とは限りません。
出典:埼玉県「自動車種類別年税額表」。
軽自動車の四輪乗用(自家用)は、標準税率で年10,800円です。
初度検査から13年を経過すると重課になり、年12,900円になります。
出典:相模原市「軽自動車税の税率」。
自分の車の維持費を計算するときは、毎年届く納税通知書の金額を使うと確実です。
2027年2月は、2台の車検で約30万円を見込む

わが家は、2台とも2027年2月に車検を迎えます。
1台あたり約15万円として、2台で約30万円の支出を見込んでいます。
追加の整備が必要になれば、これより増える可能性もあります。
年間の維持費の表には、車検代を1年分の15万円として計上しています。
一方、車検の支払い時には2台分の約30万円が必要です。
年換算した負担と、実際に支払う金額は分けて考える必要があります。
自賠責保険料は2026年11月から引き上げ
2026年11月1日以降に保険期間が始まる契約から、自賠責保険料が引き上げられます。
判断の基準は、申込日ではなく保険期間の開始日です。
離島・沖縄県を除く地域の24か月契約では、次の金額になります。
| 車の区分 | 改定前 | 改定後 | 増加額 |
|---|---|---|---|
| 自家用乗用車 | 17,650円 | 18,560円 | 910円 |
| 軽自動車(検査対象車) | 17,540円 | 18,660円 | 1,120円 |
| 2台合計 | 35,190円 | 37,220円 | 2,030円 |
出典:金融庁 第153回自賠責保険審議会 資料1、損害保険料率算出機構「自賠責保険基準料率表」。
わが家も、次の保険期間が2027年2月に始まる契約であれば、新料金が適用されます。
同じ24か月契約で比較すると、自賠責保険料だけで2台合計2,030円の増加です。
車検全体の支払額は、整備内容などを含めて見積もりで確認します。
車検などの大きな支出は、特別費で備える
わが家では、車検などのまとまった支出を、旅行・家電・冠婚葬祭と一緒に「特別費」として積み立てています。
日々の生活費とは分けて管理するためです。
例えば、2年後の車検代30万円を24か月かけて準備するなら、必要な積立額は次のとおりです。
30万円÷24か月=月12,500円
これは車検代だけを準備する場合の計算例です。
税金や保険、タイヤ交換などの費用は別に考えます。
また、次の車検まで24か月ない場合は、「必要額から準備済みのお金を引いた額」を残りの月数で割って計算します。
わが家では、特別費で足りない分を生活防衛資金から補うこともあります。
ただ、生活防衛資金を使えば、急な収入減などへの備えはその分少なくなります。
支払う時期が分かっている車検代は、あらかじめ特別費として用意しておくことが大切です。
特別費の分け方や準備の方法は

こちらの記事にまとめています。
車2台の費用は、家族の暮らしと合わせて考える
年間約70万円は、家計にとって大きな負担です。
一方で、わが家では私の車通勤と子どもの送迎があるため、現在は2台が必要です。
費用だけで判断すると、通勤や送迎に別の負担が生じます。
見直すときには、金額と合わせて次の点を確認すると考えやすくなります。
- 2台を同時に使うのは、どのような場面か
- 1台にした場合、通勤や送迎をどうするか
- 代わりの交通手段に、いくらかかるか
今すぐ手放す予定がなくても、年間の維持費を把握しておけば、家族の生活が変わったときの判断材料になります。
車を手放した場合の費用については

家計全体の見直しについては

でも取り上げています。
向いている考え方・向いていない考え方
- 向いている人:生活に車が必要で、手放さずに費用を把握し、備えたい人
- 向いていない人:公共交通で足りる地域で、車がほぼ不要な人(手放したほうが費用面で有利な場合があります)
まとめ
- 普通車と軽自動車、2台の維持費は、車検代を年換算すると年間約70万円、月あたり約5.9万円(購入費・ローンは含まない)
- 2027年2月には2台の車検が重なるため、約30万円を見込んで特別費で備えている
- 税金や車検などの支払時期も把握しておくと、家計の見通しを立てやすくなる

